アップルギフトカードの割引相場|公式・金券ショップ・個人間を実測で比較
アップルは、自社製品をほとんど値引きしません。年に一度の大型セールもなければ、公式サイトに割引価格が並ぶこともありません。
そして、本体よりもっと動かないものがあります。App Store・iCloud・Apple Music・アプリ内課金の4つです。この4つには「セールで安くなる」という考え方そのものがありません。月額1,300円のプランが、キャンペーンで980円になることはないのです。
では、この4つの支払いを軽くする方法は、まったくないのでしょうか。ひとつだけあります。支払いに使うギフトカードを、額面より安く手に入れることです。
この記事では、その割引がどこにどれくらい存在するのかを、当サイトが確認して記録した数値で並べます。あわせて、その割引は何の値段なのかまで書きます。安さだけを取り出すと、判断を誤ります。
アップルの「安くなる場所」と「絶対に安くならない場所」
まず、値引きのある買い物と、値引きのない買い物を分けます。この2つを混ぜたまま安い場所を探すと、いつまでも見つかりません。
| 買うもの | 値引き | どうやって安くなるか |
|---|---|---|
| Mac・iPhone・iPad などの本体 | 実質的にある | 量販店の価格差、ポイント還元、旧モデル、整備済製品 |
| アクセサリ類 | 実質的にある | 販売店ごとの価格差、還元 |
| App Store のアプリ・ゲーム課金 | ない | 価格を決めるのは開発者で、割引販売の枠組みがない |
| iCloud+・Apple Music などのサブスク | ない | 月額は固定。割引プランは用意されていない |
本体は、買う店を選べば安くなります。問題は、表の下の2つです。App Storeのアプリ課金も、iCloud+などのサブスクも、Appleでしか売っていないので、値段を比べる相手の店がありません。
どこで買えるか(定価の売り場と、割引のある売り場)
売り場は、額面どおりの売り場と、額面より安い売り場に分かれます。
| 売り場 | 形 | 値段 |
|---|---|---|
| コンビニ(セブン‐イレブン・ファミリーマート・ローソンなど) | カード型(POSA) | 額面どおり |
| 家電量販店(ヨドバシカメラ・ビックカメラなど) | カード型(POSA) | 額面どおり |
| Apple公式サイト | デジタルコード | 額面どおり |
| AmazonのApple公式ストア | デジタルコード | 額面どおり |
| 金券ショップ | カード型・コード | 額面より安い |
| 個人間マーケット | コード | 額面より安い |
上の4つは、どこで買っても値段が同じです。買う場所で差がつくのは下の2つだけで、 その割引の幅と引き換えのリスクを、ここから実測で見ていきます。
支払いを軽くできる場所が、ひとつだけ残る
App Storeの支払いは、クレジットカードのほかにギフトカードの残高でも行えます。残高から引かれるのは、額面どおりの金額です。
引かれる金額が額面で決まっているところに、支払いを軽くできる余地が残ります。カードを額面より安く手に入れれば、その差額がそのまま負担の軽減になります。
額面1万円のカードを9,200円で買えば、Apple側では1万円分として使えます。差の800円が、実質の値引きです。
サブスクのように毎月引かれるものほど、この効き方は積み上がります。料金そのものは変えられませんが、支払いに使う残高を安く仕入れることはできます。
実測:3つの買い方で、どれくらい違うか
では、実際にどこでどれくらい安く手に入るのでしょうか。当サイトが確認して記録した数値を並べます。
| 買う場所 | 支払う割合 | 割引 | 買い手の手数料 |
|---|---|---|---|
| アップル公式 | 100% | なし | なし |
| 金券ショップ | 94〜95% | 5〜6%引き | なし |
| 個人間マーケット | 92.0%(中央値) | 8.0%引き | 無料 |
数字の意味に、ひとつだけ補足があります。
個人間マーケットの数値を売る側の記事で扱うときは、「出ている価格であって、その値段で売れたとは限らない」という注意書きが必要でした。買う側では、この注意書きが要りません。出品ページに並んでいる価格は、買う人が実際に払う金額そのものだからです。
この個人間マーケットの数字は、実勢のページで推移まで見られます。
金額に直すと、どうなるか
割合のままだと実感が湧かないので、具体的な金額にします。8%引きで手に入れた場合です。
| 買うもの | 支払い | 8%引きの効果 |
|---|---|---|
| MacBook 20万円 | 18万4,000円 | 16,000円 |
| iPhone 15万円 | 13万8,000円 | 12,000円 |
| iCloud+ 年間 1万5,600円 | 1万4,352円 | 1,248円 |
| サブスク 月1,300円 | 月1,196円 | 月104円 |
アップルが20万円の製品を16,000円引くことは、まずありません。
一方で、月額1,300円のサブスクだと月104円です。金額の大きい買い物ほど、割引の絶対額は効きます。月に100円ほどの支払いでは、探して買う手間に見合いません。
その8%は、何の値段なのか
額面より安く売られているのには、理由があります。この割引の幅は、おおむね次の3つの合計です。
3つめの「使えないかもしれない不確かさ」が、いちばん重い部分です。
法律の線:使えなかったとき、何が起きるか
ギフトカードは、資金決済法でいう前払式支払手段にあたります。そのカードが使えるかどうかを決めるのは、発行者です。
つまり、あなたが誰からいくらで買ったかにかかわらず、コードの有効・無効を判断するのはAppleです。不正に取得されたコードだと判明した場合、無効化されることがあります。
この無効化は、国の対策として決められているものです。「国民を詐欺から守るための総合対策」(令和6年6月18日・犯罪対策閣僚会議決定)には、前払式支払手段の発行者と連携して、詐取された電子マネーを見つけるためのモニタリングを強化し、見つけた場合に利用を停止する措置を検討すると明記されています。
詐欺に使われたコードを探して止める仕組みが、現に動いています。
止まったコードをたまたま買っていた場合に、支払った代金が戻るかどうかは、購入した相手や、間に入ったサービスの規約で決まります。補償の仕組みがあるサービスもあれば、当事者間で解決してくださいという立場のところもあります。
なお、詐欺の被害でギフトカードのコードを求められる手口が広く知られています。「支払いのためにコードの番号を伝えてください」と言われた時点で、その支払いは正規のものではありません。この点はギフトカードを使った詐欺への対処で詳しく扱っています。
規約と法律は、別の話
割引で買う話をすると、「それは規約違反ではないか」という論点が出てきます。ここは、分けて考えるのが正確です。
| 誰が決めるか | 違反したらどうなるか | |
|---|---|---|
| サービスの規約 | Apple(発行者) | 発行者の判断で、残高やアカウントに対する措置が取られることがあります |
| 日本の法律 | 国 | 法律に触れる行為であれば、法律上の責任が問われます |
規約と法律は、重なることもあれば重ならないこともあります。規約に反する行為でも、必ず違法になるとはかぎりません。逆に、規約に書かれていない行為でも、法律上の問題になることがあります。
予測しやすい方法も、あわせて
ここまでは「額面より安く買う」話でした。もうひとつ、値札は変わらないまま実質の負担が下がる方法があります。ポイント還元です。
- 条件が公開されているので、いくら戻るかを事前に計算できます
- コードの有効性を気にする必要がありません
還元は数%で、割引の幅より小さいことが多いです。その代わり、不確かさがありません。
具体的な経路はアップルギフトカードは「買い方」で安くなるにまとめました。Amazonギフト券についても同じ考え方でAmazonギフト券を安く買う方法にあります。
買う前の確認リスト
まとめ
- アップルは値引きをしません。とくにApp Store・iCloud・サブスクには、値引きという仕組み自体がありません
- そこで唯一効くのが、支払いに使うギフトカードを額面より安く手に入れることです
- 当サイトの実測では、個人間マーケットで8.0%引き、金券ショップで5〜6%引き、公式は額面どおりでした
- 20万円の買い物なら16,000円。一方、月1,300円のサブスクでは月104円で、手間に見合わない場面もあります
- 割引の幅は、手間と「使えないかもしれない」不確かさの値段でもあります。買う前に、使えなかったときの扱いを読んでください
- 予測しやすさを重視するなら、還元で実質負担を下げる方法のほうが向いています
売る側から見ると、同じ1枚はいくらで買い取られるかという換金率になります。この換金率は、アップルギフトカード買取の換金率比較で毎日実測して並べています。あわせて見ると、同じ1枚の価値が買う側と売る側でどう違うかが分かります。
ギフトカードそのものの仕組みはアップルギフトカードとは、個人間マーケットの成り立ちはギフト券マーケットとはで扱っています。
参考(出典)
- 詐取された電子マネーのモニタリング・利用停止(警察庁「国民を詐欺から守るための総合対策」の決定について(通達) p.25)